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研究者らは火曜日、Androidマーケットプレイスで入手できるサードパーティ製アプリの約5分の1(20%)が、ユーザーの個人情報を盗み、共有する可能性があると発表した。スパイウェアと同様に、これらのアプリは所有者に知られることなく電話をかけたり、テキストメッセージを送信したりできる。
スマートフォンと関連ストアの成長の結果、「デバイス、顧客、そしてより広範な携帯電話ネットワークに深刻な損害を与える可能性のあるアプリケーションが現在存在している」と、AndroidセキュリティベンダーであるSMobile Systemsの技術責任者、ダニエル・V・ホフマン氏は語る。
この報告は、情報源のせいであまり信用できないものの、度々批判されているクパチーノのアプリ承認方法に対する反対を再考させるきっかけとなった。
Computerworldのブログによると、「これらのAndroidアプリの多くは(Androidアプリは全部で4万8000個あり、そのうち危険なものは1万個弱)、スパイウェアが好んで入手するようなデータにアクセスできる可能性がある」とのことだ。4月にはAndroidマーケットプレイスのアプリ数は5万個に達したが、Appleの20万個以上のアプリ数にはまだまだ及ばない。
この警告的な報告は、Androidを有望なプラットフォームと考える開発者が増えている中で発表されました。本日、開発者がAndroidのオープン性と将来性を重視しているという調査結果をお伝えしました。
[ComputerworldおよびCNET経由]